【ブリュッセル、東京共同】ノーベル経済学賞が１２日に発表される。自然科学系と文学、平和との計６賞で唯一、日本人の受賞がない。金融危機を研究した米プリンストン大の清滝信宏教授は有力とされるが、近年は同じマクロ経済学への授与が目立っており、今年は企業の行動や、人工知能（ＡＩ）が雇用に与える影響といったミクロ経済の研究が対象になるとの見方がある。
「ノーベル経済学賞ウオッチャー」として知られる慶応大の坂井豊貴教授は、企業の合併が価格設定に与える影響などを調べた米ハーバード大のアリエル・ペイクス教授らを本命視する。ゲーム理論を研究する米カリフォルニア工科大のコリン・キャメラー教授らも受賞可能性が高いとみる。
急速に進化するＡＩ関連の研究も注目される。ＡＩなどの技術革新が雇用や賃金に与える影響を分析した米マサチューセッツ工科大（ＭＩＴ）のデビッド・オーター教授を予想する声がある。
政策研究大学院大の安田洋祐教授は、行動経済学の大家とされるシカゴ大のジョン・リスト教授らを有力候補に挙げる。
