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(株)住ゴム産業とスポーツサーフェス(株)が合併

    〜(株)ダンロップフィールズへ社名変更し、スポーツ施設整備事業を強化~

    発行:2026年9月1日


    (株)住ゴム産業とスポーツサーフェス(株)が合併 〜(株)ダンロップフィールズへ社名変更し、スポーツ施設整備事業を強化~

     

     DUNLOP(社名:住友ゴム工業(株)、社長:國安恭彰)の100%子会社である(株)住ゴム産業(社長:寺田純一、以下「住ゴム産業」)とスポーツサーフェス(株)(社長:辻知宏、以下「スポーツサーフェス社」)は、住ゴム産業を存続会社として、2027年1月1日付で合併します。また、同日付で住ゴム産業の社名を(株)ダンロップフィールズに変更します。今回の合併により、スポーツ施設整備事業における営業力および施工力を強化し、お客さまへの提供価値向上を図ります。

     

     DUNLOPグループは、テニスボールやラケットなどの用品事業、テニス施設の運営事業および施設の整備事業を展開し、テニスを取り巻く競技環境全体に価値を提供しています。テニスにおける用品、施設運営、施設整備を同一グループ内で展開している企業は国内ではDUNLOPグループのみです。今回の合併によって、両社が展開してきたスポーツ施設整備事業の経営資源を集結し、営業力、施工力を強化します。これにより、お客さまの多様なニーズに応える体制を構築し、スポーツ文化・環境の発展に貢献していきます。

     

    【表】

     

    ■合併の背景

     DUNLOPグループは、テニスを取り巻く競技環境全体に価値を提供しています。そのなかで、住ゴム産業とスポーツサーフェス社は、スポーツ施設向けの人工芝やハードコートの販売・施工を担ってきました。スポーツ施設に求められる価値が多様化するなか、お客さまの課題により的確に対応するとともに、営業領域の拡大や施工体制の強化を図るために両社を合併することとしました。

     

    ■合併による主な効果

    1. 営業力の強化

    住ゴム産業が展開する砂入り人工芝コート「オムニコート」と、スポーツサーフェス社が展開するハードコート「DecoTurf(デコターフ)」の両製品を同時に提案できる体制を構築します。両社が保有する製品ラインアップや営業アセットを活用することで、利用目的や競技レベル、施設条件に応じた最適なサーフェス提案が可能となります。さらに、ハードコートの営業拠点を、従来の東京・大阪拠点から住ゴム産業の全国拠点へ拡大します。全国規模での営業活動を強化し、より迅速かつきめ細かく、お客さまの幅広いニーズに対応します。それにより、テニスコート市場でのさらなるシェアアップを目指します。

     

    2. 施工力の強化

    両社の施工技術、人材、ノウハウを集結することで施工体制を強化します。施工キャパシティを拡大して、施工人材不足への対応力向上を図るとともに、高品質な施工サービスを提供します。

     

    3. ブランド力の強化

    新会社(株)ダンロップフィールズの発足により、DUNLOPグループのスポーツ施設整備事業を包括的に展開する体制を構築します。「ダンロップ」の名を冠した社名とすることで、グループのスポーツ事業との連携をより明確にし、DUNLOPグループ長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」で掲げている「DUNLOPをさらに強くする」の実現に貢献します。

     

    ■新会社概要 

    【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103622/202608314998/_prw_OT1fl_QJ1UcFCl.png

     

    【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202608314998-O3-mwLYc8E9


    【表】

     

    ■今後の展望

     新会社である(株)ダンロップフィールズは、両社の強みを融合し、スポーツ施設整備事業の競争力向上を図ります。また、社名変更を機に、建築資材、土木・海洋資材、制振資材、工業用品資材のさらなる拡販にも注力してまいります。

     

     

     当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

     

    【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202608314998-O8-112w7JY3

     

     

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